（1）『ファイル』-『新規データの作成』を選択するか、データが開かれていない場合は画面中央に表示される「データが選択されていません」より［作成］をクリックします。

▼かんたん！会計

 

（2）《新規データ作成》が表示されますので、データの種類を選択して［次へ（N）］をクリックします。
 

データの種類	説明
法人	法人事業を営んでいる場合に選択します。 法人データ作成を作成します。 ※かんたん！青色申告では、法人データ作成に対応していないため、表示されません。
個人（一般）	個人事業を営んでいる場合に選択します。 青色申告決算書（一般用）データを作成します。
個人（不動産）	個人事業主で不動産業を専業で行っている場合に選択します。 青色申告決算書（不動産所得用）データを作成します。

▼《新規データ作成》（新しく作成するデータの種類を選択します）

 

（3）事業所名称、日付の入力方法を指定して［次へ（N）］をクリックします。

▼《新規データ作成》（会社名を入力します）

（4）住所や電話番号などを入力して［次へ（N）］をクリックします。

▼《新規データ作成》（住所を入力します）

（5）入力を開始する会計年度を入力して［次へ（N）］をクリックします。
※法人データの場合は決算期と決算日を設定します。

▼《新規データ作成》（会計期間を入力します）

（6）製造原価報告書の作成を行うかどうか選択して［次へ（N）］をクリックします。

▼《新規データ作成》（製造原価の設定を行います）

 

（7）消費税の申告区分を選択して［次へ（N）］をクリックします。

●申告区分について

免税	基準期間の課税売上高が、1,000万円以下の事業所が選択できます。消費税の申告が免除されます。
簡易課税	基準期間の課税売上高が、5,000万円以下で、指定期限までに「消費税簡易課税制度選択届出書」を提出している事業者が選択できます。
本則課税	基準期間の課税売上高が5,000万円を超える場合に選択します。

▼《新規データ作成》（消費税の申告区分を設定します）


「簡易課税」または「本則課税」を選択した場合、引き続き消費税の「端数処理」と「経理区分」を選択します。
 
▼《新規データ作成》（消費税の計算方法を設定します）

 

経理区分	説明
税込み	消費税額は「仮受消費税」や「仮払消費税」の科目には集計されません。 決算書や資料で表示される売上高や売上原価・経費などの金額は消費税込みの金額になります。
税抜き	消費税額は「仮受消費税」「仮払消費税」の科目に集計されます。 決算書や資料で表示される売上高や売上原価・経費などの金額は消費税抜きの金額になります。

▼《新規データ作成》（消費税の経理区分を設定します）
 

（8）設定内容が表示されますので、問題がないことを確認して［完了（F8）］をクリックします。
※「データの種類」「会計年度」「会計期間」は、データ作成後に変更することはできません。

▼《新規データ作成》（次の内容でデータファイルを作成します）

 

（9）「ディレクトリ」（保存先）と「データ名称（N）」（ファイル名）を確認し、［OK（F8）］をクリックします。
※保存先（ディレクトリ）を変更する場合は、［参照（R）…］をクリックして変更してください。
※「データ名称（N）」には、前述の手順（3）で入力した事業所名称が初期表示されます。

▼《データファイルの作成》